
業務用機器
総所有コスト(TCO)の削減
当社の業務用機器は、スマートで耐久性に優れたソリューションにより、総所有コスト(TCO)の最小化を実現するよう設計されています。製品ライフサイクル全体を通じて、エネルギーコスト、メンテナンスコスト、運用コストの削減に貢献し、長期的な効率性を提供します。そのため、業務用機器として費用対効果の高い選択肢となります。
当社の業務用機器は、経済的に持続可能な投資です。耐久性を重視して設計されており、各コンポーネントは15年の使用を想定した試験を実施しています。これにより、機器の買い替えや修理にかかるコストの抑制に貢献します。
優れたエネルギー効率により、当社の業務用機器は運用コストを大幅に抑えるとともに、貴重な資源の節約にも貢献します。
- 清掃しやすい素材と設計:清掃作業を簡素化することで、人件費の削減を実現し、業務効率の向上に貢献します。
- NoFrost技術:NoFrostにより手動での霜取りが不要となり、作業の中断やそれに伴う追加コストを回避できます。
- メンテナンス・修理の負担を最小限に:当社の業務用機器は、インテリジェントな設計と高品質なコンポーネントの採用により、メンテナンスの手間を最小限に抑えています。高い信頼性を追求した設計により、修理の発生を低減し、運用コストの削減に貢献します。
人間工学に基づいた設計により、スムーズな作業動線を実現します。日常業務の生産性向上をサポートし、人件費の削減にも貢献します。

*エネルギー効率計算ツールは、規則(EU)2015/1094に準拠した欧州エネルギーラベルが付いたLiebherrのフードサービス機器のみを対象としています。この計算は、各エネルギーラベルのデータ、機器のカテゴリー、正味容量、指定された電気料金に基づいています。表示される電気代、節約額、および予測値は、法的拘束力のない参考値です。実際のエネルギー消費量と費用は、使用状況、積載量、周囲温度、設置条件、ドアの開閉頻度、メンテナンス状態、エネルギー価格の変動などによって異なる場合があります。なお、予測値はエネルギー消費量が一定であることを前提としています。また、エネルギーラベルのない機器(特に静的冷却式機器、遠隔冷却式機器、冷凍冷蔵庫)は計算の対象外となります。
エネルギー効率の見える化
冷蔵庫や冷凍庫は24時間365日稼働しているため、エネルギー効率は最優先事項となります。当社は数十年にわたり、一般家庭用および業務用機器の両方においてエネルギー消費量の削減に取り組んできました。業務用機器のエネルギーラベルには、AからGまでの効率等級が記載されています。これにより、企業は十分な情報に基づいて判断し、経済的なメリットがあり稼働時のエネルギー消費を削減できる機器を選定できます。*
エネルギー効率指数(EEI)は、実際のエネルギー使用量を標準的な基準値と比較するものです。EEIの値が低いほどエネルギー効率が高く、運用コストも低くなります。
EEIは、以下に基づいて計算されます:
- 実際のエネルギー消費量:一定期間における実際の電力消費量。
- 基準エネルギー消費量:機器のサイズや使用条件に基づいて算出される理論値。
- 最新技術:高度な断熱、高効率コンプレッサー、最適化された冷却回路など、エネルギー消費を削減する機能。
* 実際の運用コストおよびエネルギーコストは、機器のモデル、使用状況、設置条件、エネルギー価格、およびその他の要因によって異なります。
EUエネルギーラベルは以下のような表示です
EUにおける業務用冷蔵保管キャビネットのエネルギー効率の向上
EUにおける直接販売機能付き冷蔵機器のエネルギー効率の向上

信頼性の高い保管庫
用途に関わらず、高い信頼性を提供します。当社の業務用冷蔵・冷凍機器は、卓越した保存信頼性の代名詞です。飲食業界や研究所、その他の過酷な環境下でも、当社の機器は一貫した冷却性能を発揮し、保存品の品質維持に不可欠な安定した温度管理を実現します。
堅牢な冷却回路と高品質な部品をシームレスに統合することで、過酷な使用条件下でも最高の性能を保証します。
安心のモニタリング
確かな性能に加え、当社の業務用機器には包括的なモニタリングシステムが搭載されています。異常が発生した際には、視覚および音響によるアラームが即座に警告を発するので、迅速な対応で最適な状態を維持することができます。
Liebherrを選ぶことで、最高水準の信頼性を満たすよう設計された、安全で耐久性の高い精密な保管ソリューションンへの投資となります。あらゆる用途において安心をお届けします。
当社の最も効率的な業務用冷蔵庫
総容積 303 l
製品タイプ スライド式ガラスリッド
24時間の消費電力 0.420 kWh / 24h
外形寸法 高さ/幅/奥行き 82.5 / 104.5 / 66 cm
2024年版企業責任に関する資料
より包括的な洞察、データ、および詳細については、当社の企業責任に関する資料の全文をご覧ください。






